ニュージーランド人と住まい



 
どこの国でも、その国の経済成長に欠かすことの出来ない業界が住宅業界。
住まいは、また「衣食住」の1つとして我々の生活に不可欠なものであること
はもちろんですが、住まいが快適かそうでないかは、我々の健康維持や、こど
も達の教育環境などにも大きな影響を与える要因になります。

特にニュージーランド人にとって「住まい」とは、社会的なステイタスシンボ
ルになるだけでなく、ニュージーランド人にとっては非常に大切な「レジャー」
ともいえるガーデニングや日曜大工、そしてまさにこれからシーズンを迎える、
自宅でのバーベキュー・パーティーなど、これぞニュージーランドのライフス
タイルと呼ぶにふさわしい余暇を提供してくれる大切な資産になっているわけ
です。

今回はニュージーランドの住宅事情についてお話しましょう。

ニュージーランドでは、5年に1度、全国一斉の国勢調査が行われていますが、
前回(1996年)の調査によりますと、ニュージーランド全体での住宅数は
1,276,332戸となっています。またそのうちのなんと68%(864,060戸)
は持ち家という結果になっています。持ち家所有率が約7割、つまり、10人
に7人が持ち家というのは、日本をはじめ、世界の国々と比較してみても、き
わめて高い比率と言えるのではないでしょうか。

ちなみにこの96年の国勢調査によりますと、こうした一般住宅のうち、74%は
家族(ファミリー)の住まいとなっています。こどもが1人以上いるなどの、
3人家族以上の割合は、ここ数年、減少傾向にあると言われており、同年の一
世帯当たりの平均人数は2.8人となっています。一人暮しや夫婦2人だけの生
活という家庭が増えていることが、この数字からも読み取れます。

なおニュージーランドでは、「親が高齢になったので、息子や娘夫婦が親と同
居を始める」という習慣はありません。そのため、この国の一人暮らしの数は
そうした高齢者を含め、ニュージーランド全国を合わせると、256,569世帯、
全体の2割となっています。

特にニュージーランドでは、65歳以上の82%は自分の持ち家を所有していると
いう結果も出ており、冒頭でお話したニュージーランドの持ち家所有率、約7
割(!)をさらに上回る、驚くべき数値になっています。

この国でも定年退職する時期として最も多いのは、60歳〜65歳だと思われます
が、年金生活者になっても、子どもと同居をせずに住宅(持ち家)を維持して
いける理由の1つには、やはり収入に対して、維持費となる経済的負担が、他
の国と比較しても軽減されているのかもしれませんね。

さて最後にニュージーランド全体での住宅平均価格をまとめておきます。
        住宅平均価格の推移(単位:NZドル)
──────────────────────────────────
  1993    1994    1995    1996    1997
──────────────────────────────────
 125,609   141,506  154,758  170,379   181,372
(出所:Valuation New Zealand)

なおニュージーランドの不動産鑑定士が会員となっているインスティチュート・
オブ・バリュアーズ(The New Zealand Institute of Valuers)の報告では、
「ニュージーランドのスタンダードハウス」とは、以下のような住宅となって
います。

【ニュージーランド・スタンダードハウス】
・建物面積は100F
・木造平家
・屋根は日本のトタンに似たスチール製の屋根
・間取りは3LDK


  ※KIAORA MAILニュージーランド掲載
  1999.12.01


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