ニュージーランドのインターネット事情

以前の【暮す】レポートの中でもニュージーランドのパソコン普及率は高く、
インターネットの利用環境は大変優れていることをお知らせしましたが、その
理由は何といっても一般家庭電話回線での市内通話が無料であることにつきま
す。
ニュージーランドでもインターネットを利用して日本の新聞が読みたい！
電子メールで近況を知らせたい、または知りたい！
そんな人のために、今回はニュージーランドでインターネットを楽しむための
現地事情をレポートします。

●パソコンについて
日本のノートパソコンをNZに持っていく際には以下のものが必要となります。
1.　変圧器（NZの電圧は230V）
　　パソコン付属のACアダプタが240Vまで対応しているパソコンの場合は不
　　要なので、確認してみてください。
2.　コンセントプラグ
　　NZは一般にO型と呼ばれる差し込みがハの字形になったものです。
3.　モジュラージャック変換アダプター
　　NZは英国、香港、シンガポール、マレーシアと同じタイプのも
　　のです。価格は1500円くらい。

Macintoshユーザーの方へ
ノートパソコンについて、私自身はMacintosh のPowerBookを使用しています
が、ニュージーランドでのMacのシェアーは日本より少ないかもしれません。
一部学校やデザイン会社、印刷会社ぐらいで一般家庭でMacを使っている人を
私は未だ見たことがありません。だから周辺機器やパーツ、ソフトウエア等を
探すのは苦労します。それに価格もWindowsに比べて高価。それでも私はMac！
という人はそのことだけこころしておいてください。

●サービスプロバイダーについて
短期滞在の場合は日本のプロバイダーからのローミングサービス利用も考えら
れますが、まだまだコスト高なので、長期滞在される場合は現地のプロバイダ
ー加入をお薦めします。

[ 料金体系 ]
料金システムは日本とほとんど同じです。
(1)完全従量制（利用時間分だけ支払う）
(2)固定制（一定の数時間まで固定料金）+ 従量制（それ以上の利用時間数
　　　が加算される）
(3)固定制 (月額固定料金で使い放題)

料金体系を選ぶ時には、月平均で何時間ぐらいインターネットを使うのかをよ
く考えてから決めること。電子メールの送受信だけの利用であれば（1）また
は（2）のタイプ。とことん楽しみたい人には（3）のタイプとなります。

[ アクセスポイント ]
自分の居住する地域内にアクセスポイントがあるかどうか確認すること。
インターネット使用時にかかる電話料金は、アクセスポイントまでの料金なの
で、市内通話が無料の一般家庭回線ではとても重要になってきます。
市内にアクセスポイントがない場合は、できるだけ自宅に近いものを探しまし
ょう。

[ 加入手続き ]
プロバイダーに電話をして資料請求するか、インターネットに接続してプロバ
イダーサイト上でオンライン加入申し込みをすれば、後日パンフレットやソフ
トウエア等が入ったCD-ROMなどを送ってくれます。

NZ TelecomのXTRAやClearのClear Net、そしてIHUG等がプランも豊富で、
お薦めできます。
XTRA⇒ http://www.xtra.co.nz
CLEAR NET⇒ http://www.clear.net.nz
IHUG ⇒ http://www.ihug.co.nz

●携帯電話について（モバイルフォン）
インターネットに繋ぎたいけど家の電話を占領できない、あるいは気を使うか
ら嫌だという人には携帯電話を使ったモバイル通信が最適でしょう。
一般家庭回線の市内通話無料という恩恵は受けられませんが、いつでもどこで
もというのは魅力です。

ニュージーランドで携帯電話サービスを行っているのは現在、Telecomと
Vodafoneの2社。025で始まる番号はTelecom、021がVodafoneとなって
います。
両社とも利用目的に合わせた様々なオプションを設けており、料金も毎月の基
本料金が＄13.33～＄200.00まで、通話料金もオフピ－ク時の市内通話が1分
間18～44セント、ピーク時の39セント～＄1.60と幅があるので、自分に合っ
た料金プランの中から選びます。

先にプリペイドカードを購入するプリペイドシステムもあり、Telecom、
Vodafone共に利用できます。月々の基本使用料がかからず、使いたい分だけ
プリペイドカードを購入すればよいので便利。

携帯電話本体に関しては、個性的な良いデザインのものもあり、使ってみたく
なるかも。文字メッセージ機能のついたモデルもあるので、目的に合わせて選
びましょう。
Telecom（0800-651-000）、Vodafone（0800-600-021）

※KIAORA MAILニュージーランド掲載

1999.08.15